太平洋戦争とは、日本 対 アメリカ・イギリス(を中心とした連合国) の戦争のことである。
これは、第二次世界大戦の一部である。
太平洋戦争の期間は、1941年12月7日～1945年9月2日である。
（ちなみに第二次世界大戦の期間は、1939年9月1日～ 1945年9月2日 ）
今回の記事では、「戦史叢書」という防衛研修所戦史室（現在の防衛省 防衛研究所） によって
1966年から1980年にかけて編纂され、朝雲新聞社より刊行された公刊戦史の一部をみながら、
当時の日本側の視点に立って、開戦の決定・宣戦布告の経緯などを見ていきたい。
本題に入る前に、「太平洋戦争」という名称について少しだけ言及する必要がある。
実は「太平洋戦争」はアメリカ・イギリス側が付けた名称であり、
日本側としては開戦前に「大東亜戦争」という名称が閣議決定されている。
アジアの欧米列強の植民地を解放することで、大東亜共栄圏を構築し、アジアの自立を目指そう。
そのための戦争である、という意味が込められている。
戦後になってGHQの指示で「大東亜戦争」は使用を禁じられ、
それから今日に至るまで「太平洋戦争」と呼ぶこととなっている。
このことの是非については別途検討が必要であるが、
本記事ではその是非とは無関係に、ただ公式にならって「太平洋戦争」と記載している。
何ら思想的な意図がないことを先に申し述べておきたい。
太平洋戦争前の世界情勢
太平洋戦争に至るまでの経緯を把握するために、開戦前の世界情勢をおさえておきたい。
ヨーロッパはイギリスとフランス、ユーラシア大陸はソ連、アメリカ大陸はアメリカ、
東アジアはそれら強国の支配が唯一及んでいない地域であった。
当時の日本はそれら強国と並ぶ力を得るため、強国の支配が及んでいない中国の資源を狙っていた。
日本はその政策として満州を実効支配し、満州国として独立させ、傀儡政権をつくった。
しかしながら国際連盟から満州国が正式な独立国とは認められず、日本は国際連盟を脱退する。
これに対抗するため、中国への権益拡大を目的としてドイツ・イタリアと日独伊三国同盟を結ぶこととなった。
満州を超えてさらに中国の資源を得るために行ったのが日中戦争であったが、
アメリカによる中国への支援のため、なかなか成果を得られずに長引いてしまった。
さらに、石油資源を得るために東南アジア（マレーシア、インドネシア、フィリピン）への侵攻を決定した。
しかしながらイギリスやアメリカの植民地であったため、当然、報復行為が行われた。
対日石油禁輸政策-アメリカ・イギリスによる日本への報復-
1941年8月、石油の対日全面禁輸がはじまった。
ここで重要なのは、ルーズベルト大統領が対日石油禁輸が極めて危険度の高い制裁手段であることを理解していたことである。
当時、海軍作戦部長であったハロルド・スタークは、大統領から石油禁輸に対する意見を聞かれた際に、
「禁輸政策は、日本のマレーシア、オランダ領東インド、フィリピンへの攻撃を誘発する、それにより米国を戦争に巻き込むことになるだろう」と言った記録が残っている。
日本国内の石油備蓄量は長めに見積もっても3年、戦時で計算するとは1年半分ともいわれてた。
開戦するとすれば、今すぐにでも始めなければ、石油が底を尽きてしまうという状況であった。
石油がなくなれば軍は動かないため、日本が相当に追い詰められたのは間違いない。
日米の外交交渉-ハルノートによる最後通告-
当然、この状況を打破するため、日本は石油確保や中国への権益拡大を含めてアメリカとの外交交渉を実施した。
しかしながら最終的には、いわゆるハルノートと呼ばれる、いわば日本にとってほとんど最後通告となる文書をアメリカから受けとり、事態は急速に開戦へと進むこととなる。
以下示しているのは、ハルノートの概要である。
国立公文書館 アジア歴史資料センターのウェブサイトから引用した
昭和１６年（１９４１年）１１月２７日、ハル米国務長官と野村駐アメリカ大使・来栖特命大使との会談において、ハル長官は１１月２０日に提出された日本側最終案（乙案）を拒否し、いわゆる「ハル・ノート」を野村大使・来栖大使に手交しました。
国立公文書館 アジア歴史資料センター公式HPより引用（https://www.jacar.go.jp/nichibei/popup/pop_26.html）
（中略）また、資料１によると、１１月２７日にハル長官が手交した２つの提案の概要は、以下の通りです。
所謂四原則の承認を求めたるもの
（一）日米英「ソ」蘭支泰国間ノ相互不可侵条約締結
（二）日米英蘭支泰国間ノ仏印不可侵並仏印ニ於ケル経済上ノ均等待遇ニ対スル協定取扱
（三）支那及全仏印ヨリノ日本軍の全面撤兵
（四）日米両国ニ於テ支那ニ於ケル蒋政権以外ノ政権ヲ支持セサル確約
（五）支那ニ於ケル治外法権及租界ノ撤廃
（六）最恵国待遇ヲ基礎トスル日米間互恵通商条約締結
（七）日米相互凍結令解除
（八）円「ドル」為替安定
（九）日米両国カ第三国トノ間ニ締結セル如何ナル協定モ本件協定及太平洋平和維持ノ目的ニ反スルモノト解セラレサルヘキモノヲ約ス（三国協定骨抜キ案）
この提案の中で触れられている「四原則」とは、いわゆる「ハル四原則」のことで、以下の４項目を指します。
１. 一切ノ国家ノ領土保全及主権ノ不可侵原則
２. 他ノ諸国ノ国内問題ニ対スル不関与の原則
３. 通商上ノ機会及待遇ノ平等ヲ含ム平等原則
４. 紛争ノ防止及平和的解決並ニ平和的方法及手続ニ依ル国際情勢改善ノ為メ国際協力及国際調停尊拠ノ原則
太平洋戦争開戦の聖断-戦史叢書から-
その当時の様子を、戦史叢書では詳細に記録してあり、非常に興味深い。
誰でもウェブ上で閲覧できるので、本記事で引用した以外の部分に関しては、防衛省 防衛研究所の戦史史料・戦史叢書検索でみてほしい。
前項のハルノートを受け取り、日本は完全にアメリカに対して戦争を起こすことを決定することとなった。
以下では、開戦決定の御前会議に際し、陛下が幹部を呼ばれた時のことについて、戦史叢書で引用する。
十一月五日、記述のとおり「帝国国策遂行要領」が決定され、外交と軍事が並行して進むこととなったが、外交交渉に一縷の望みを託しながらも、もはや開戦はほとんど不可避と判断される情勢であった。大本営および政府は、ほとんど連日連絡会議を開いて日米交渉の進展を注視するとともに、開戦に処する諸施策を審議決定し諸準備を進めていた。
戦史叢書 ハワイ作戦 第九章
わが国は来栖大使を米国に急派し、十月十九日には、いわゆる乙案を提示して日米両国とも南部仏印進駐前の状態に戻し、ひとまず両国間の関係を平静にしたうえで、改めて全般的交渉を続行しようとする提案を行なった。
しかし、米国は日本側のこの乙案を拒否したばかりでなく、十一月二十六日には、いわゆる”ハル・ノート”と称せられた強硬な回答をわれに手交した。それには中国全土からの軍隊や警察力の全面的撤退、中国において重慶政府以外の他の政権への支援禁止、三国同盟の死文化などが提案されており、わが国にとって、到底受けいれることのできない全面的屈服を意味するものであった。
二十八日には”ハル・ノート”の全文が到着し、政府統帥部連絡会議を開いて検討したが、これは我が国に対する最後通告と受け取るほかなく、今やわが国としては自存自衛のため開戦せざるを得ないということに全員の意見が一致した。
二十九日、首相は聖旨に基づき宮中に重臣の参集を求め意見を徴したが、参会者大部分は同意見であった。
なお陛下は対米戦争に主役を演ずる海軍作戦の見通しを更に確かめたいとの思召から、十一月三十日夕刻俄に永野軍令部総長、嶋田海軍大臣の両首脳を召されて、開戦に際しての海軍の所信を質された。このとき、陛下は「いよいよ矢を放つことになるね。矢を放つとなれば長期戦になると思うが、予定どおりやるか」と質され、永野総長は「大命いったん降下すれば予定どおり進撃いたします。わが機動部隊は單冠湾を出撃し、眞珠湾の西方一、八〇〇浬に迫っております」と言上した。嶋田大臣は「人も物もすべて準備はできております。大命降下をお待ちしております。先日上京した山本聯合艦隊司令長官の話によりますと、訓練もでき上り、将兵の士気旺盛、自信あり、ハワイ作戦には張り切っていると申しておりました。（筆者中略）今度の戦争は石にかじりついても勝たねばならぬと考えております。」と申し上げると、「ドイツが戦争をやめるとどうなるか」と仰せられたので、大臣は「ドイツをあまり頼りにしておりません。ドイツが手を引いてもどうにかやってゆけると思います」とお答えした。聖断を明日に控えて、陛下に御心配をかけてはまことに恐懼に堪えないのでこのように奏答したのであるが、陛下は御安心あそばされた御様子であった、と嶋田大臣は戦後に回想している。
かくして十二月一日一四〇〇から国家の興廃を決する御前会議が開かれた。
天皇陛下に対しては、ご心配をかけまいと、もはや根拠なき自信を示していたことがうかがえる。
天皇陛下が本当に納得していたかは不明であるが、いずれにせよ
陛下自身の責任で、開戦の命令を下す決意をなさったのは間違いない。
以下で、十二月一日の御前会議の記録を記載する。
会議の冒頭、東條首相から御前会議奏請の理由につき説明があったが、その一節を引用すると次のとおりである。
十一月五日御前会議決定ニ基キマシテ陸海軍ニ於テハ作戦準備ノ完整ニ勉メマス一方政府ニ於キマシテハ凡有（あらゆる）手段ヲ尽シ全力ヲ傾注シテ対米国国交調整ノ成立ニ努力シテ参リマシタガ米国ハ従来ノ主張ヲ一歩モ譲ラザルノミナラズ更ニ米英蘭支聯合ノ下ニ支那ヨリ無条件全面撤兵、南京政府ノ否認、日独伊三国条約ノ死文化ヲ要求スル等新ナル条件ヲ追加シ帝国ノ一方的譲歩ヲ強要シテ参リマシタ
若シ帝国ニシテ之ニ屈服センカ帝国ノ権威ヲ失墜シ支那事変ノ完遂ヲ期シ得ザルノミナラズ遂ニハ帝国ノ存立ヲモ危殆ニ陥ラシムル結果ト相成ル次第デアリマシテ外交手段ニ依リテハ到底帝国ノ主張ヲ貫徹シ得ザルコト明カトナリマシタ
一方米英蘭支等ノ諸国ハ其ノ経済的軍事的圧迫ヲ益々強化シテ参リマシテ我国力ノ見地ヨリスルモ又作戦上ノ観点ヨリスルモ到底此ノ儘推移スルヲ許サザル状態ニ立至リマシタ然モ特ニ作戦上ノ要求ハ之以上時日ノ遷延ヲ許シマセン
戦史叢書 ハワイ作戦 第九章
事茲ニ至リマシテハ帝国ハ現下ノ危局ヲ打開シ自存自衛ヲ全フスル為米英蘭ニ対シ開戦ノ已ムナキニ立至リマシタル次第デアリマス
次に東郷外相は、十一月五日の御前会議以後の日米交渉の経過を説明し、米国の対日政策は終始一貫してわが不動の国是たる東亜新秩序建設を妨害しようとするものであると断じた。
次いで永野軍令部総長は陸海軍統帥部を代表して次のとおり説明した。
謹ミテ大本営両幕僚長ヲ代表シテ御説明申上ゲマス
陸海軍統帥部ハ去十一月五日決定ノ「帝国国策遂行要領」ニ基キ政府ノ施策ト緊密ナル連繋ヲ保持シツツ作戦準備ヲ進メテ参リマシテ今ヤ武力発動ノ大命ヲ仰ギ次第直ニ既定ノ計画ニ基キ作戦行動ヲ開始シ得ベキ態勢ヲ完整致シテ居リマス
而シテ米英蘭ハ其ノ後着々戦備ヲ進メ特ニ南方ニ於ケル此等諸邦ノ兵備ハ漸次増強シツツアリマスガ目下ノトコロ予想致シマシタ所ト大ナル差異ヲ認メマセヌノデ我方トシテハ毫モ作戦発起ニ支障ナク既定計画通リ作戦ヲ遂行シ得ルモノト確信致シテ居リマス（中略）
かくて同日一六一〇次のとおり裁可となった。
十一月五日決定ノ「帝国国策遂行要領」ニ基ク対米交渉ハ遂ニ成功スルニ至ラス 帝国ハ米英蘭ニ対シ開戦ス
ここに開戦の聖断が下ったのである。
宣戦布告 -遅延の経緯：真珠湾攻撃を成功させるため-
日本は太平洋戦争を始めることを決めたが、ハーグ条約の規定に従い
宣戦布告を相手国にしてからでないと正式な戦争状態に突入できないことを理解していた。
しかしながら実際には、真珠湾攻撃の後、一時間近くも遅れてから宣戦布告に至った。
これにより、アメリカから「奇襲」と断じられ、アメリカ国民の対日感情が爆発し、
その他プロパガンダも相まってアメリカの対日戦争への熱量が加速していった。
ここで日本側視点に立ち戻ったとき、宣戦布告をわざと遅らせたかどうかが気になるところである。
普通に考えれば、宣戦布告なしに戦争をはじめるリスクを理解していないとは考えにくい。
ただし、真珠湾攻撃を確実に成功させるため、戦争状態に突入してすぐに攻撃したいという意図はあったと思われる。
その経緯について、前項と同様に戦史叢書から引用する。
十二月四日、連絡会議で承認された対米通告文は、五日の閣議にかけられたうえそのとおり決定された。
戦史叢書 ハワイ作戦 第九章
通告の時機が第一撃より早過ぎれば彼に対する余裕を与え、遅きに失すれば事前通告の意味がなくなることとなる。そこで統帥部はハワイ第一撃の予定時刻十二月八日〇三三〇、すなわちワシントン地方時七日一三三〇を基準とし、これより一時間前を通告時機として適当と認め、同日四日ごろ外務大臣に申し入れた。なお通告文の発電は、ワシントン地方七日早朝までには全部がワシントンの大使館に必着するようにし、同日午後の手交時刻までに十分間に合うよう手配することとした。
ところが五日、陸海軍両次長から外務大臣に、手交時刻を三〇分繰り下げ、すなわちワシントン地方時一三〇〇に変更することを申し入れ、これでもわが方の攻撃開始までに十分な時間的余裕があることの説明によって、外務大臣もこれを承認し、翌六日の連絡会議でこれが決定された。当時外務大臣はハワイ奇襲計画のあることを知らなかった。
この三〇分繰り下げの理由について、当時海軍省で国際法を担任していた榎本重治書記官は『昭和十六年十二月十日ごろ伊藤軍令部次長から「最初この通告は攻撃の一時間前に手交する予定であったが、今日までの自分の経験によると、大規模な作戦を実施する際は実施が計画より二〇分内外遅れるのが通例なので、攻撃の一時間前に通告する予定では通告文と攻撃との間隔が実際上あまりに長くなる虞れがあったから、三〇分間切りつめて攻撃の三〇分前に通告するように変更した」との説明を聞いたことがある』と戦後に改装している。また軍令部の本作戦関係者の中には「伊藤次長がワシントン、ハワイ間の通信費消時が存外に短いことを外務省か軍令部特務班から聞いて、開戦警報などの重要通信は特殊通信規約等によってワシントンからハワイに瞬達されることも考えられたので、通告時間を変更したのであろう」と推測しているものが多い。
上記の通り、宣戦布告を事前通知するつもりでいたことは間違いない。
そして事前通知を真珠湾攻撃の成功のため、三十分遅くしたことも分かった。
しかしながら、そこまで考えていてなぜ宣戦布告が遅れてしまったのだろうか。
その経緯については以下で、同様に戦史叢書から引用する。
この日本側の最後通告は、眞殊湾攻撃開始時刻の三〇分前に駐米大使から国務長官に手渡しできるように十分の配慮をもって東京から発信されたが、ワシントンの日本大使館の不手際により、指定された手交時刻（ワシントン地方時一三〇〇）に間に合わないという大失態を演じてしまった。
戦史叢書 ハワイ作戦 第九章
東京からの電報は、東京中央電信局から発信され米国のウェスターン・ユニオンなどの民間電信会社が受信し配達したものであった。
大使館は十二月六日午前中（ワシントン地方時）に次のパイロット・メッセージを接受していた。
一 政府においては十一月二十六日の米側提案につき慎重廟議を尽くしたる結果、対米覚書（英文）を決定せり。
二 右覚書は長文なる関係もあり、全部接受せらるるは明日となるやも知れざるも、刻下の情勢はきわめて機微なるものあるにつき、右受領相成りたることは差当り厳秘に付せられるように致されたし。
三 右覚書を米側に提示する時機については追って電報すべきも、右別電接到のうえは訓令次第何時にても米側に手交し得るよう文書の整理、其の他予め手配を了し置かれたし。
次いで本件覚書を準備するに当たっては、タイピストなど絶対に使わないよう訓電があった。
通告は長い英文であったので一四節に分割され、そのうち第十三部までは外務省から六日二〇三〇～七日〇〇二〇（ワシントン地方時六日〇六三〇～一〇二〇）の間に発信され、ワシントン地方時の六日二一三〇までには訳了できるものと予想していた。
大使館ではワシントン地方時六日一二〇〇以後電報を入手し同日二三〇〇までに訳了したが、土曜日なので書記官が退庁してしまったため処理できず、関係者は翌七日にはいつもより遅く登庁して処理を開始した。
「最後通告は一三〇〇手交せよ」との訓電はワシントン地方時七日一一〇〇に、通告の最後の第十四部は同一二三〇に訳了したが、主務書記官一人が文書整理とタイプ作業を行ったために間に合わず、ようやく同一三五〇に終了した。
一三〇〇手交の訓令を入手した野村大臣は直ちにハル国務長官と一三〇〇会見の約束をとりつけたが準備が間に合わず、一二三〇には会見を一三四五に延期するよう申し入れ、通告文をたずさえて野村、来栖大使が国務省に到着したのは一四〇五であり、ハル長官と会見したのワシントン地方時一四二〇であった。
上記によれば、宣戦布告が遅れたのは、ワシントンの日本大使館の失態だったことがわかる。
私にとっては驚きの事実であった。
なぜこのような事態になったのだろうか。
様々な事情や運もあるだろうが、真珠湾攻撃の秘匿性ゆえ
職員の間で、そこまでの緊迫した時間的猶予のなさを共有することができなかったのが原因の一つではないだろうか。
現代社会においても通ずる問題であると思ってしまった。
いかがだっただろうか。
戦史叢書は全百巻以上あり、そのうちの第１０巻ハワイ作戦のうち、ほんの一部を引用した。
まだまだ掘り下げるところは沢山あるので、いつかまた共有したいと考えている。
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